ビットコインでの支払いを受け付けたい店舗や企業などが使用する決済専用のウォレットです。
クレジットカード会社にも複数あるのと同じで
取引所や他企業などが開発し展開しているものがあります。
決済用ウォレットの場合はビットコインの受け取りのみで送金はできない、
ビットコインを受け取った店舗にビットコインが入るのではなく決済ウォレット元の企業などにビットコインが入り
店舗にはビットコインでの支払いがあったタイミングのレートでの日本円が
店舗の指定の銀行口座に翌営業日以降に入金されるといったような特徴などがあります。
こういった特徴は決済ウォレット毎にも違います。
取引所の中に販売所があるというのではなく
企業が取引所や販売所を運営しているという形です。
取引所と販売所の両方を運営している企業と
販売所の運営をせず取引所のみの運営をしている企業もあります。
取引所とは販売所と同様に一般的にビットコインなどの暗号通貨を得るためのプラットフォームです。
取引所での取引とは販売所とは違いビットコインを売りたい人と買いたい人が注文を出し売買で価格が一致するときに取引が成立するという方式です。
取引所の特徴は以下です。
１誰と売買しているか分からない。取引に参加している顧客間で売買する。
２売買注文の板情報に出て引価格と数量で売買が可能。
販売所とはビットコインなどの暗号通貨を販売する場所という意味です。
一般的にビットコインを手に入れるには販売所で日本円とビットコインを交換(両替)します。
場所と言いましてもビットコインなので実店舗があるわけではなくインターネット上での話です。
販売所で買う人たちを私たちだとして、売る人はその販売所を運営している企業です。
販売所の特徴は以下です。
１誰と売買しているかが分かる。
２販売所が提示する価格で即座にビットコインを売買できる。
ウォレットとはビットコインを保管しておく財布です、
ビットコインは電子データであるため、専用のビットコインウォレットに残高を記録する形で保有します。
ウォレットには、デスクトップウォレット(パソコン上のウォレット)、ウェブウォレット(Web上のウォレット)、モバイルウォレット(スマートフォン上のウォレット)、ペーパーウォレット(紙に印刷されたウォレット)、ハードウェアウォレット(専用端末ウォレット、USB型など)等の様々な形式のウォレットがあります。
51%攻撃とは悪意のあるグループまたは個人により、ネットワーク全体のマイニング速度の51%(50%以上を)支配し、不正な取引を行うことです。
一人のノードが全体が持つ計算量の過半数を支配し
・不正な取引の正当化・正当な取引の拒否・マイニングの独占を行うことが可能となります。
攻撃者は51%攻撃を行ったとしても期待値以上の利益を得ることができないのを知っているため51%攻撃を行わないと考えられています。
51%攻撃の脅威により、ビットコインの安全性・信頼性が確保できないとビットコインの価値が下がる。
攻撃者は価値の下がったビットコインを不正に得ても利益に繋がないため
かつ50%以上のハッシュレートを確保するのは非常に高コストなので現実的には難しいとされています。
公開鍵暗号における公開鍵の復号に使用する鍵のことです。
ビットコインにおいては送金時の取引で署名するのに必要となります。
秘密鍵さえ流出しなければ、ビットコインを無住まれる可能性はほぼ0に近くなります。
公開暗号における他人に公開する鍵のことです。
ビットコインにおいては、公開鍵からさらに2回ハッシュをとるなどの作業をしたものがアドレスとなります。
そのため、アドレスから公開鍵を算出することはできません。
また公開鍵は秘密鍵から作成されます。
もちろん公開鍵から秘密鍵を算出することはできません。
対になる2つの鍵を利用してデータの暗号か、復号を行う暗号方式です。
暗号化する際に使う鍵は他人に公開する「公開鍵」、復号する際に使う鍵は自分しか知らない「秘密鍵」です。
データの送受信の際、送信者は受信者が公開している公開鍵を使いデータの暗号化を行います。
暗号化されたデータは受信者へ送信され、受信者は自分のみが持つ秘密鍵を使いデータを復号します。
データを複合できるのは受信者のみであるので、第三者にデータを盗まれても復号されないというものになっています。
サトシナカモトはビットコインプルトコルと、そのリファレンス実装であるbitcoin Coreを作ったことで知られる人物の称する氏名。
本名か日本人なのか、個人なのか複数なのかも含め正体は不明。
2008年11月にCryptography(暗号化)メーリングリストで論文「Bitcoin:A Peer-to-Peer Electronic Cash System」を発表した。
ビットコインの総発行量は2100万BTCであり上限に達するのは2140年になる見込みです。
ディフィカルティー(採掘難易度)とは、マイニングによりブロックを生成する難易度のことです。
ブロックの生成は平均して10分に1回になるように調整されます。
その調整は2週間に1回マイニング難易度を変更します。
過去2週間の平均が10分より短ければ難易度を上げ、逆に長ければ難易度を下げます。
よってブロックの生成間隔は厳密には10分ではなく、なるべく10分になるように調整されています。
ハッシュレート(採掘速度)とは、マシンの計算処理能力の測定単位です。
Hash/s(1秒間に1ハッシュの計算)という単位を使われます。
通常K(キロ)、M(メガ)、G(ギガ)、T(テラ)、P(ペタ)、E(エクサ)などの接頭辞と合わせて使われます。
マイナー(採掘者)とはマイニングを行う人、会社、組織を示します。
ビットコインの創成期には個人PCでもマイニングを行うことも可能でしたが現在ではマイニング専用のハードウェア(ASIC機)を何千台も台数を工場単位で実施しないとほぼマイニングできません。
電気代が安い地域や寒冷地などマイニングに適した地域でないとマイニングに係るコストが高すぎると採算が合いません。
マイニング(採掘)ビットコイン他暗号通貨の入手方法の一つであり、コンピューターに数学的な暗号計算を繰り返し実施し、特定の条件を満たす会を見つける行為であり、たくさんのハードウェアと電気代が必要になります。
ビットコインの取引が成り立つ上でマイニングが欠かせないものとなっています。
この計算はブロックチェーンとプルーフ・オブ・ワークシステムの仕組みを利用する、ビットコインの取引の認証作業です。
さらに言うとブッロクチェーンの末尾にブロックを生成し追加する作業、
さらに言えばその新規ブロックに適合する正しいnonceまたはハッシュ値を見つける作業です。
最初に暗号計算を他より早く解きブロックを生成し追加したマイナーに対して
新しく発行されるビットコインとブロックの中に記録されている数千の取引の手数料をがマイニング報酬として得られます。
ビットコイン2.0とは、ビットコインで使用されている技術(ブロックチェーン)などを応用して、通貨以外の役割・機能を持たすことを主目的とした技術・プロジェクトのことです。
ビットコイン2.0には様々な種類があります。
代表的なものにEthereumやRippleやBitsharesなど他数多くあります。
アルトコインとはAlternative Coin(代替のコイン)の略で、ビットコイン以外の暗号通貨の総称です。
ほとんどのものはビットコインを元にしたものであり、根本的な仕組みはビットコインと変わりません。
代表的なものにライトコインやモネロやモナーコインなど全世界で500種類以上あります。
BTCとは、ビットコインの通貨単位です。
1BTC、0.023BTCというように使用します。
2017年8月のレートでおよそ1BTC＝380,000円です。
ビットコインの最小単位は小数点第八位の0.00000001BTCで、
これは考案者の名前より1satoshiと呼ばれます。
なおビットコインは2009年の登場より大きく価格が上昇したため、1BTC の価格が大きく利用しづらいといった問題があり
これを補うために1mBTC(ミリ)0.001BTCや1μBTC(マイクロ)0.000001BTCなどの補助単位があります。
ビットコインとは、インターネット上で取引や通貨発行(「採掘」(マイニング)と呼ばれる)が行われる。
ビットコインシステムはP2P型のネットワークにより運営され、取引(トランザクション)は仲介者なしでユーザー間で直接に行われる。
このトランザクションはネットワークに参加しているノードによって検証され、ブロックチェーンと呼ばれる公開分散元帳に記録されていく。
管理者・発行元がいない民主主義的な通貨とも言われている。
総発行量が2100万BTCと決まっており
新規発行もおよそ毎10分ごとに数量が決まっている。
オリンピックイヤーの4年毎に10分毎の発行量は半減する(4年毎の半減期)2009年から始まったビットコインは10分毎に50BTC発行されていた。
現在は12.5BTCという数量が発行され2020年までこの量が発行される。
総発行量が決まっているのでインフレの防止にもなっている。
ブロックチェーンは、「ブロック」と呼ばれるデータの単位を一定時間ごとに生成し、鎖(チェーン)のように連結していくことによりデータを保管するデータベースである。
分散型の管理システムです。
ブロックチェーンはビットコインに使われている技術ですが
ビットコイン以外にもインターネット上での取引などにも利用されるものです。
第三者機関が介入しないことであらゆる取引が時間や手数料の大幅な削減をすることができます。
今までは中央集権型だった記録管理や取引のやり取りだったのが
このブロックチェーン技術を使うことで分散管理され世界中でデータを保持するコンピューターによって相互に管理・監視しあっています。
不正・改ざんをしようとすると世界中のそのデータを保持しているコンピュータを同時に破壊やハッキング、
もしくはすべてのコンピューターの合計の計算処理能力以上のコンピューターが必要となります。
なので不正・改ざんはほぼ不可能であり
2009年から始まったビットコインはこれまで一度もビットコインの根幹のシステムの問題による不正や改ざんはされていません。
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